教育研究科

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修士課程

1. 募集人員

10月期

【一般】
課程 専攻 募集人員 備考
修士課程 スクールリーダーシップ開発 19名 社会人特別選抜若干名を含む。
教科教育 76名 社会人特別選抜若干名を含む。
    (注)

  1. スクールリーダーシップ開発専攻には、スクールリーダーコースと学習・生活支援コーディネータコースの2つのコースがあります。
    教科教育専攻には、国語教育コース、社会科教育コース、数学教育コース、理科教育コース、英語教育コース、保健体育教育コース、芸術科教育コースの7つのコースがあります。
  2. 教育研究科に出願を希望する現職教員については、この2年の課程の他に、出願資格が満たされれば1年制プログラムを受験することができます。
  3. 入学の時期は、4月入学となります。
【社会人特別選抜】
課程 専攻 募集人員 備考
修士課程 スクールリーダーシップ開発 若干名
教科教育 若干名
    (注)

  1. スクールリーダーシップ開発専攻には、スクールリーダーコースと学習・生活支援コーディネータコースの2つのコースがあります。
    教科教育専攻には、国語教育コース、社会科教育コース、数学教育コース、理科教育コース、英語教育コース、保健体育教育コース、芸術科教育コースの7つのコースがあります。
  2. 教育研究科に出願を希望する現職教員については、この2年の課程の他に、出願資格が満たされれば1年制プログラムを受験することができます。
  3. 入学の時期は、4月入学となります。
【現職教員1年制プログラム】
課程 専攻 募集人員 備考
修士課程 スクールリーダーシップ開発 1名
教科教育 4名 注2参照
    (注)

  1. スクールリーダーシップ開発専攻には、スクールリーダーコースと学習・生活支援コーディネータコースの2つのコースがあります。
    教科教育専攻には、国語教育コース、社会科教育コース、数学教育コース、理科教育コース、英語教育コース、保健体育教育コース、芸術科教育コースの7つのコースがあります。
  2. 本年度、教科教育専攻保健体育教育コースは、現職教員1年制プログラムの学生募集は行ないません。
  3. このプログラムは、現職教員が1年間で修士を取得するものですが、出願資格においては、2.出願資格の「現職教員1年制プログラム」の特に(a)から(c)の条件が必要となります。このプログラムとは別に現職教員も2年の課程を受験できますので、一般入学試験、社会人入学試験をご参照ください。
  4. 入学の時期は、4月入学となります。

2. 出願資格

【一般入学試験】

次のいずれかに該当する者

  • 大学(4年制)を卒業した者及び平成30年(2018年)3月に卒業見込みの者
  • 学士の学位を取得した者及び平成30年(2018年)3月までに取得見込みの者
  • 外国において学校教育における16年の課程を修了した者及び平成30年(2018年)3月までに修了見込みの者
  • 文部科学大臣の指定した者
  • 本学大学院において行う出願資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で、22歳に達した者及び平成30年(2018年)3月までに22歳に達する者
  • その他
    詳細はこちらから:上記以外の出願資格及び出願資格審査の有無はここで確認してください)

【社会人特別選抜】

社会人特別選抜は、大学院における社会人の再教育に対する社会的要請に応えることを目的としているため、その出願資格は、 次のいずれかに該当し、平成30年(2018年)3月までに2年以上の社会的経験(教育関係機関・企業・官公庁等での就業。家事従事等の経験含む。)を有する者又は有する見込みの者とします。

【現職教員1年制プログラム】

このプログラムは、現職教員の再教育及び専修免許状の取得に対する社会的要請に応えることを目的としています。原則として修業年限は1年です。
出願資格は次のいずれかに該当し、かつ、(a)から(c)のすべてに該当する者とします。

  1. 大学(4年制)を卒業した者
  2. 学士の学位を取得した者
  3. 外国において、学校教育における16年の課程を修了した者
  4. 文部科学大臣の指定した者
  5. 本学大学院において行う出願資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で、22歳に達した者及び平成30年(2018年)3月までに22歳に達する者
  1. (a)出願時において、学校教育法第1条に規定する学校の教員として勤務している者
  2. (b)平成30年(2018年)3月末日までに通算3年以上の勤務経験※を有する者、又は有する見込みの者
  3. (c)1年間で修士論文もしくは実践研究報告書を作成できる教育実践あるいは研究論文等の実績がすでに十分ある者