数理物質科学研究科

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博士前期課程

14.出願資格詳細(推薦入学試験)

各専攻の出願資格は下記のとおりです。
下表のアからチの欄のいずれかの○に該当する者です。

研究科名 専攻名
数理物質科学 数学 × ×
物理学
化学 × ×
電子・物理工学 ×
物性・分子工学 ×

(注)ア~チからまでの出願資格については下記を参照してください。

  1. 出願資格審査を要しない者
    1. ア:学校教育法第83条に規定する大学を卒業した者
    2. イ:平成30年(2018年)3月に学校教育法第83条に規定する大学を卒業見込みの者
    3. ウ:学校教育法第104条第4項の規定により学士の学位を授与された者
    4. エ:短期大学又は高等専門学校の専攻科を平成30年(2018年)3月修了見込みの者で、独立行政法人大学評価・学位授与機構の修得単位に関する審査の規準を満たし、平成29年(2017年)10月に独立行政法人大学評価・学位授与機構に学士の学位(学校教育法第104条第4項第1号に規定する学位)の授与申請見込み(平成30年(2018年)3月学位取得見込み)の者
    5. オ:外国において学校教育における16年の課程を修了した者
    6. カ:平成30年(2018年)3月に外国において学校教育における16年の課程を修了見込みの者
    7. キ:外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者
    8. ク:外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を平成30年(2018年)3月修了見込みの者
    9. ケ:我が国において、外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者
    10. コ:平成30年(2018年)3月までに我が国において、外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了見込みの者
    11. サ:学校教育法施行規則第155条第1項第5号の規定により、文部科学大臣が別に指定する専修学校の専門課程(修業年限が4年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。)を文部科学大臣が定める日以後に修了した者
    12. シ:学校教育法施行規則第155条第1項第5号の規定により、文部科学大臣が別に指定する専修学校の専門課程(修業年限が4年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。)を平成30年(2018年)3月修了見込みの者
    13. ス:文部科学大臣の指定した者(昭和28年文部省告示第5号:旧大学令による大学又は各省庁設置法・組織令、独立行政法人個別法による大学校を卒業した者等)
  2. 出願資格審査を要する者
    1. セ:本学の大学院において行う個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で、22歳に達したもの及び平成30年(2018年)3月までに22歳に達するもの((注)参照)
    2. ソ:平成30年(2018年)3月末日で大学に3年以上在学した者であって、本学の大学院が、本学の大学院の定める所定の単位を優秀な成績で修得したと認めたもの((注)参照)
    3. タ:平成30年(2018年)3月末日で外国において学校教育における15年の課程を修了し、外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における15年の課程を修了し、又は我が国において外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における15年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者であって、本学の大学院が、本学の大学院の定める所定の単位を優秀な成績で修得したと認めたもの((注)参照)
    4. チ:学校教育法施行規則第155条第1項第7号の規定により大学院に入学した者であって、当該者をその後に入学させる本学の大学院において、教育を受けるにふさわしい学力があると認めたもの((注)参照)
  • 出願資格審査とは、本学大学院が大学を卒業した者と同等以上の学力があるか否かを出願前に審査すること。推薦入学試験においては、出願資格(セ)から(チ)のいずれかで出願しようとする者が該当します。
    (注)をよく読み、申請してください。

出願資格詳細(8月期(一般入学試験・社会人特別選抜)、2月期(一般入学試験・社会人特別選抜))

(社会人特別選抜においては、次のいずれかに該当(ただし、見込みの者を除く)し、平成30年(2018年)3月までに常勤・非常勤を問わず1年以上の社会的経験(企業・官公庁・教育関係機関等での就業。家事従事等の経験を含む。)を有する者又は有する見込みの者とします。)

  1. 出願資格審査を要しない者※
    1. (1)学校教育法第83条に規定する大学を卒業した者及び平成30年(2018年)3月卒業見込みの者

      日本国内の4年制大学を卒業した者及び平成30年(2018年)3月までに卒業見込みの者

    2. (2)学校教育法第104条第4項の規定により学士の学位を授与された者及び平成30年(2018年)3月までに学士の学位を授与される見込みの者

      大学改革支援・学位授与機構により学士の学位を授与された者及び学士の学位を平成30年(2018年)3月までに授与される見込みの者

    3. (3)外国において、学校教育における16年の課程を修了した者及び平成30年(2018年)3月修了見込みの者

      小学校入学から大学卒業までに16年以上の課程を要する外国の大学を卒業した者及び平成30年(2018年)3月までに卒業見込みの者

    4. (4)外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者及び平成30年(2018年)3月修了見込みの者

      日本国内で小学校入学から大学卒業までに16年以上の課程を要する外国の大学が行う通信教育を受け卒業した者及び平成30年(2018年)3月までに修了見込みの者

    5. (5)我が国において、外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者及び平成30年(2018年)3月までに修了見込みの者
       文部科学大臣指定外国大学日本校

      :テンプル大学ジャパン(教養学部、コミュニケーション・シアター学部、芸術学部、観光ビジネス学部【平成21年8月31日付けで「観光ビジネス学部」は廃止。】)
      東京都港区南麻布2丁目8番12号
      :天津中医薬大学中薬学院日本校(中薬課程)
      兵庫県神戸市中央区伊藤町110番2号及び兵庫県神戸市中央区江戸町104番9号
      :北京語言大学東京校(中国語学部中国語学科)
      東京都豊島区南池袋2丁目29番14号
    6. (6)外国の大学その他の外国の学校(その教育研究活動等の総合的な状況について、当該外国の政府又は関係機関の認証を受けた者による評価を受けたもの又はこれに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る。)において、修業年限が3年以上である課程を修了すること(当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該課程を修了すること及び当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって前号の指定を受けたものにおいて課程を修了することを含む。)により、学士の学位に相当する学位を授与された者及び平成30年(2018年)3月までに授与される見込みの者
      外国において学校教育における16年に満たない課程を修了した者のうち、当該外国の政府・関係機関の認証を受けた者による評価を受けた大学等で、修業年限が3年以上の課程を修了し、学士の学位に相当する学位を授与された者及び平成30年(2018年)3月までに授与される見込みの者

      本条件で出願する予定の方は、募集要項記載の「11.問い合わせ先」へ、下記期日までにあらかじめお問い合わせください。
      8月期(一般入学試験/社会人特別選抜):平成29年(2017年)6月30日(金)
      2月期(一般入学試験/社会人特別選抜):平成29年(2017年)11月30日(木)
    7. (7)学校教育法施行規則第155条第1項第5号の規定により、文部科学大臣が別に指定する専修学校の専門課程(修業年限が4年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。)を文部科学大臣が定める日以後に修了した者及び平成30年(2018年)3月修了見込みの者

      専修学校専門課程の修了者で「高度専門士」の称号を付与された者及び、専修学校専門課程を平成30年(2018年)3月までに修了見込みの者で、「高度専門士」の称号を付与される見込みの者

    8. (8)文部科学大臣の指定した者(昭和28年文部省告示第5号:旧大学令による大学又は各省庁設置法・組織令、独立行政法人個別法による大学校を卒業した者等)

      主な指定=教育職員免許法(昭和24年法律第147号)による小学校、中学校、高等学校若しくは幼稚園の教諭、若しくは養護教諭の専修免許状または一種免許状を有する者で22歳に達した者など

  2. 出願資格審査を要する者※
    1. (9)本学の大学院において行う個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で、22歳に達したもの及び平成30年(2018年)3月までに22歳に達するもの((注)参照)

      出願資格(9)に該当する者とは、短大・高専・専修学校・各種学校の卒業者、外国大学日本校、外国人学校その他の教育施設の修了者(見込みを含む。)で、個人の能力の個別審査により、本学大学院において、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者等です。

    2. (10)平成30年(2018年)3月末日で大学に3年以上在学した者であって、本学の大学院が、本学の大学院の定める所定の単位を優秀な成績で修得したと認めたもの((注)参照)
    3. (11)平成30年(2018年)3月末日で外国において学校教育における15年の課程を修了し、外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における15年の課程を修了し、又は我が国において外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における15年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者であって、本学の大学院が、本学の大学院の定める所定の単位を優秀な成績で修得したと認めたもの((注)参照)
      1. 外国において学校教育における15年の課程を修了した者
      2. 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における15年の課程を修了した者
      3. 我が国において外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における15年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者
    4. (12)学校教育法施行規則第155条第1項第7号の規定により大学院に入学した者であって、当該者をその後に入学させる本学の大学院において、教育を受けるにふさわしい学力があると認めたもの((注)参照)

      該当者:他大学院を飛び入学した者

  • 出願資格審査とは、本学大学院が大学を卒業した者と同等以上の学力があるか否かを出願前に審査すること。出願資格(9)から(12)のいずれかで出願しようとする者が該当します。
    (注)をよく読み、申請してください。

(注)出願資格セ~チ、または出願資格(9)~(12)で出願しようとする者については、出願資格審査を行いますので、あらかじめ数理物質エリア支援室大学院教務へ申し出てください。出願者調書等の所定様式は下記から入手し、必要な証明書と共にご連絡先の住所、電話番号、メールアドレスを添えて、数理物質エリア支援室大学院教務あてに提出(持参、郵送)してください。
審査の結果、出願資格が認められた者には、Web入力システムに入力する認証番号をお知らせします。

【締め切り】
推薦入学試験:平成29年(2017年)5月31日(水)
8月期(一般入学試験 ・社会人特別選抜):平成29年(2017年)6月30日(金)
2月期(一般入学試験 ・社会人特別選抜):平成29年(2017年)11月30日(木)
  1. 【推薦入学試験】(出願資格セ~チで出願しようとする者)  
    1. (ア)出願者調書
    2. (イ)履歴書(日本人用外国人用
    3. (ウ)卒業証明書(最終学校のもの)
    4. (エ)成績証明書(最終学校のもの)
    5. (オ)研究歴証明書 (*)
    6. (カ)研究計画書(物理学専攻を除く)
    7. (キ)推薦書 (**)
    8. (ク)その他研究科が必要と認める書類
  1. 【一般入学試験・社会人特別選抜】(出願資格(9)~(12)で出願しようとする者 )
    1. (ア)出願者調書
    2. (イ)履歴書(日本人用外国人用
    3. (ウ)卒業証明書(最終学校のもの)
    4. (エ)成績証明書(最終学校のもの)
    5. (オ)研究歴証明書 (*)
    6. (カ)研究計画書(社会人特別選抜のみ・物理学専攻を除く)
    7. (キ)その他研究科が必要と認める書類
    8. (*)出願資格セ及び(9)で出願しようとする者のうち、原則として、外国人出願者で、大学教育修了までの学校教育の課程が16年に満たない国において大学教育を修了した者で、次の要件に該当する者は、(オ) 研究歴証明書を提出してください。
      1. 要件:外国人出願者で、大学教育修了までの学校教育の課程が16年に満たない国において大学教育修了後、国内若しくは国外の大学または大学共同利用機関等これに準ずる研究機関において研究生、研究員等として相当期間(おおむね1年以上とする。)研究に従事した者及び平成30年(2018年)3月までに従事することとなる見込みの者
      2. (オ)研究歴証明書は、当該機関の長等の証明を受け、提出してください。
        ただし、本学の大学院研究生となっている外国人留学生は、本学所定の在籍証明書(奨学金申請用)をもって研究歴証明書に代えることができます。本学設置の証明書自動発行機で交付を受け提出してください。
      3. (**)出願資格 ソ及び(10)で出願しようとする者は、学長又は学部長(学群長)の証明印のある、学科主任、学類長(又は専攻主任)等が記載した(キ)推薦書を提出してください。
  1. 出願資格について疑問がある場合は、あらかじめ数理物質エリア支援室大学院教務に照会してください。