人間総合科学研究群

博士前期課程(人間系)

1. 募集人員

7月実施

課程 学位プログラム 募集人員 備考
博士前期 障害科学 10名
  • 入学の時期は、4月入学となります。

8月実施

課程 学位プログラム 募集人員 備考
博士前期 心理学 14名 連携大学院若干名の募集を含む。
  1. 心理学位プログラムには、心理基礎科学サブプログラムと心理臨床学サブプログラムが置かれています。心理臨床学サブプログラムは、公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会により第1種指定大学院に認可されています。また、心理臨床学サブプログラムでは、平成30年度から、公認心理師受験資格のためのカリキュラム体制を整えています。

10月実施

課程 学位プログラム 募集人員 備考
博士前期 教育学(国際教育サブプログラム) 10名 社会人特別選抜若干名、および英語による特別選抜若干名の募集を含む。
教育学(次世代学校教育創成サブプログラム) 80名 社会人特別選抜若干名、および現職教員1年制プログラム5名の募集を含む。
教育学(教育基礎科学サブプログラム) 12名
障害科学 25名 社会人特別選抜若干名、および現職教員1年制プログラム若干名の募集を含む。
  1. 入学の時期は、4月入学となります。
  2. 次世代学校教育創成サブプログラムには、学校教育領域、国語教育領域、社会科教育領域、数学教育領域、理科教育領域があります。また学校教育領域には、スクールリーダーシップ開発分野、英語教育分野、芸術科教育分野、保健体育教育分野の4つの分野があります。
  3. 次世代学校教育創成サブプログラムに出願を希望する現職教員については、2年の課程の他に、出願資格が満たされれば1年制プログラムを受験することができます。ただし、学校教育領域保健体育教育分野は、現職教員1年制プログラムの学生募集は行いません。

1-2月実施

課程 学位プログラム 募集人員 備考
博士前期 教育学(次世代学校教育創成サブプログラム) 22名 ただし、国語教育領域、社会科教育領域、数学教育領域、理科教育領域のみ。
社会人特別選抜若干名、及び現職教員1年制プログラム若干名の募集を含む。
教育学(教育基礎科学サブプログラム) 若干名
心理学 4名 連携大学院若干名の募集を含む。
障害科学 8名 社会人特別選抜若干名、および現職教員1年制プログラム若干名の募集を含む。
  1. 入学の時期は、4月入学となります。
  2. 次世代学校教育創成サブプログラムには、学校教育領域(スクールリーダーシップ開発分野、英語教育分野、芸術科教育分野、保健体育教育分野)、国語教育領域、社会科教育領域、数学教育領域、理科教育領域があります。1-2月実施入試では、学校教育領域の募集は行いません。
  3. 心理学位プログラムには、心理基礎科学サブプログラムと心理臨床学サブプログラムが置かれています。心理臨床学サブプログラムは、公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会により第1種指定大学院に認可されています。また、心理臨床学サブプログラムでは、平成30年度から、公認心理師受験資格のためのカリキュラム体制を整えています。

2. 出願資格

次のいずれかに該当する者

障害科学学位プログラムの推薦要件(7月実施の推薦入試で出願する者のみ)

出願資格を有する者で、次の(a)、(b)のいずれかの推薦要件に該当する者のうち、在籍(出身)大学長(所属長)が責任をもって推薦し、合格した場合には入学することを確約できる者
(a)出願時までに取得した単位のうち、A(優)の評価を取得した科目の単位が、総取得単位数の概ね70%以上を占める者
(b)障害科学学位プログラムの特定の研究分野に優れた者(研究分野の内容については、「教員研究分野一覧」を参照してください。)

教育学学位プログラム(国際教育サブプログラム、次世代学校教育創成サブプログラム)、障害科学学位プログラムの社会人特別選抜に出願する者

社会人特別選抜で出願する場合は、次のいずれかに該当(ただし、見込みの者を除く)し、令和4年(2022年)3月までに常勤・非常勤を問わず2年以上の社会的経験(企業・官公庁・教育関係機関等での就業、 家事従事等の経験を含む。)を有する、又は有する見込みであることが必要です。

教育学学位プログラム(次世代学校教育創成サブプログラム)、障害科学学位プログラムの現職教員1年制プログラムに出願する者

このプログラムは、現職教員の再教育及び専修免許状の取得に対する社会的要請に応えることを目的としています。原則として修業年限は1年です。

出願資格は上記のいずれかに該当し、かつ、下の(a)から(d)のすべてに該当する者とします。
(a)出願時において、学校教育法第1条に規定する学校の教員として勤務している者
(b)令和4年(2022年)3月末日までに通算3年以上の勤務経験※を有する者、又は有する見込みの者
(c)1年間で修士論文もしくは実践研究報告書を作成できる教育実践あるいは研究論文等の実績がすでに十分ある者(実践研究報告書は教育学学位プログラムのみ)
(d)志望する指導教員と研究計画等について事前に十分に相談していること

※勤務経験の年月数について
  • 令和4年(2022年)3月末日までの期間で算出する。但し、それ以前に退職する場合は、退職予定日までとする。
  • 経験月数が1か月未満の場合は、1か月に切り上げて算出する。
  • 休職期間は、勤務経験年月数に算出しない。
  • その他

(詳細はこちらから:上記以外の出願資格及び資格審査の有無はここで確認してください)