人文社会科学研究群
博士後期課程
3. Web入力及び出願書類等
Web入力システムにより、オンラインで出願データを提出することができます。
また、出願のために必要な証明書等の書類は、その原本を郵送(書留)または人文社会エリア支援室大学院教務の窓口に提出してください。
【出願に必要な情報の入力】
入力区分 | 入力該当者 | 詳細 | |
---|---|---|---|
学位プログラム/出願者情報 | 全員 | Web入力の手順に従い入力してください。 出願者本人の証明写真をJPEG形式のファイルでアップロードする必要があります。証明写真は3か月以内に帽子などを着用せずに上半身正面を撮影した鮮明なものに限ります。加工はしないでください。 |
|
指導教員 | 人文社会科学研究群は入力不要 | – | |
出願資格 | 全員 | Web入力の手順に従い入力してください。 | |
学歴 | 全員 | Web入力の手順に従い入力してください。 | |
研究歴 | 研究歴のある者全員 | ||
職歴 | 職歴のある者全員 | ||
検定料の支払い | 全員 ※国費外国人留学生等を除く。必ず4. 検定料を確認してください。 |
検定料はWeb入力の最後のページにしたがってクレジットカードによる支払い、またはコンビニエンスストアを利用する支払いにより支払った後、クレジットカード支払いの場合は固有の番号、コンビニエンスストア支払いの場合は利用したコンビニエンスストア名、支払日、固有の番号を入力してください。 |
【出願に必要な書類:出願者が各自用意する証明書等 】
原本を郵送(書留)または窓口に提出(原本の写しのみでは受理できません)
(注)証明書が英語以外の外国語文である場合には、当該大学で日本語または英語記載の証明書を発行してもらうこと。大学から発行されない場合には、公の機関(大使館、公証役場等)が証明した翻訳文と当該大学が発行した原本とを併せて提出してください。
婚姻等により証明書と氏名が異なる場合は、戸籍抄本(写し可)または、該当の戸籍個人事項証明書を添付してください。なお、旧姓で学籍登録を希望する場合は、入学手続きの際に旧姓使用の手続きをとることができます。
書類 | 提出該当者 | 詳細 |
---|---|---|
推薦書 | 7月実施推薦入学試験に出願する者のみ | 推薦要件を確認のうえ、在籍大学等の指導教員またはそれに準ずる者が責任をもって作成し、厳封されたものを提出してください。 |
修了(見込)証明書(注) | 全員 | 本学大学院博士後期課程への出願資格を満たす大学等の修了(見込)証明書を提出してください(通常は修士の学位を取得した大学院(大学))。 ※ 海外の大学を卒業した者のうち、証明書(原本)がオンライン発行である場合は、発行機関(大学)の公式サイトで「オンライン証明書=原本」であることが確認できる「ページの写しとURL」を証明書に添付してください。 ※ 中国の大学を卒業した者は、以下「注2、3」を参照のこと。 |
学位取得(見込)証明書(注) | 外国の大学を修了した者 | 外国の大学を修了した者は修士相当の学位を取得したことを証明する書類(学位取得証明書等)を提出してください。 ※事前にJPEG形式の画像にし、Webシステム上にアップロードしてください。 ※ 証明書(原本)がオンライン発行である場合は、発行機関(大学)の公式サイトで「オンライン証明書=原本」であることが確認できる「ページの写しとURL」を証明書に添付してください。 ※ 中国の大学を卒業した者は、以下「注2、3」を参照のこと。 |
成績証明書 (注) | 全員 | 本学大学院博士後期課程への出願資格を満たす大学等の成績証明書を提出してください。(通常は修士の学位を取得した大学院(大学)) なお、留学、編入学、単位互換等における認定科目がある場合には、その単位を取得した元の大学等の成績証明書も併せて提出してください。 ※各種資格の取得等による認定の場合には、当該科目の単位認定制度について記載した便覧やシラバスの写しを提出してください。 ※ 海外の大学を卒業した者のうち、証明書(原本)がオンライン発行である場合は、発行機関(大学)の公式サイトで「オンライン証明書=原本」であることが確認できる「ページの写しとURL」を証明書に添付してください。 ※ 中国の大学を卒業した者は、以下「注2、3」を参照のこと。 |
研究計画書 | 全員 | 指定表紙に記載されている志望学位プログラムの作成要領に基づき作成し、指定表紙を付して提出してください。※研究計画書本文は様式任意です。 |
出願時選択科目等確認票 | 全員 | 「6選抜方法等」及び下段の(注)、「教員の研究分野一覧」を参照のうえ、志望する学位プログラムの様式に記入し、提出してください。 |
論文等 | 全員 | 論文等題目票を表紙として添付のうえ、次のいずれかを提出してください。 ① 修士論文(写し可) 上記論文が出願時に提出不可能な場合は、それに準ずる論文 (提出時までの研究成果に、結論に関する予測を加えた論文) ② 昨年度以前の修了者は、新しい論文(写し可)をもって①に代えることができます。 ③ 修士論文を課せられていない者は、それに準ずる論文 ④ 文部科学大臣の指定した者として(出願資格(8)で)出願する者は卒業論文(写し可) (卒業論文を課せられていない者は、それに準ずる論文) |
論文等要旨 (様式任意) |
該当者 (日本語または英語以外の言語で書かれた論文を提出する者) |
日本語(4000字程度)または英語(1500語程度)の要旨を提出してください。 |
検定料収納証明書 | コンビニエンスストア利用による支払いを選択した者のみ | 「入学検定料・選考料・取扱明細書」の「収納証明書」部分を切り取り、本学所定の用紙(出願情報を送信した後にPDFファイルの貼付台紙を印刷してください。)に貼り、提出してください。 |
検定料のクレジットカード支払い申込内容照会結果画面のコピー | クレジットカードによる支払いを選択した者のみ | 検定料のクレジットカード支払いが完了した後に、「申込内容照会」ボタンをクリックして表示される照会結果画面を印刷し、提出してください。 |
受験承認書 (様式任意) |
該当者 ① 現に大学・大学院に在学している者 ※令和7年(2025年)3月卒業・修了見込みの者(入学時期が令和6年(2024年)10月の場合は令和6年(2024年)4月~9月卒業・修了見込みの者、入学時期が令和7年(2025年)10月の場合は令和7年(2025年)4月~9月卒業・修了見込みの者)は提出不要です。 ② 現に官公庁・学校・会社等に在職している者(非常勤、アルバイトを除く。) |
① 大学・大学院に在学中の者 当該大学長(所属長)による受験承認書(様式任意A4判)または、本人の申立書(入学前に退学する旨を明記)を提出してください ② 在職中の者 当該所属長による受験承認書(様式任意A4判)または、本人による業務に支障がない旨を明記した申立書を提出してください。 〔退職して入学する予定の者は、本人がその旨明記した文書をもって、受験承諾書に代えることができます。〕 |
国費留学生証明書 (様式任意) |
外国人出願者の該当者 | 筑波大学以外に在籍している国費外国人留学生は、当該大学の発行する国費留学生証明書を提出してください。 |
(注1)提出された証明書等の必要書類は原則、返却しません。
ただし、原本が再発行できない証明書等に限り、提出時に以下のとおり申し出ることにより返却可能です。提出後に申し出があっても返却できませんので、ご留意ください。
<郵送での返却を希望する場合>
返信用の封筒(返送先住所氏名を記載し、必要な額の切手を貼付けたもの)と、返却を希望する証明書等を記載したメモを、証明書等と併せて提出してください。合格発表後に返送します。
<試験会場や窓口での返却を希望する場合>
返却を希望する証明書等及び受取方法について記載したメモを、証明書等と併せて提出してください。
(注2)中国学籍・学歴承認センター日本代理機構(CHSI(日本))が発行する英語版の学歴認証報告書(原本)での代用を認めます。
(注3) 自学考試(本科)を修了し学位を取得した者の成績証明書及び学位取得証明書については、自学考試を実施している機関発行の証明書(原本)を提出してください。なお、自学考試については、修了見込みでの出願は認めていません。
Web出願後に作成されるファイルを印刷してください。
書類 | 該当者 | 詳細 |
---|---|---|
受験票 | 全員 | 印刷した受験票は試験当日に必ず持参してください。 PDFを作成できる期間はこちらで確認してください。 |
宛名シート | 全員 | 各自が用意した封筒(角形2号)に本宛名シートを貼り付け、出願に必要な証明書等の原本を郵送(書留)または人文社会エリア支援室大学院教務の窓口に提出してください。
※窓口で提出する場合は、各締切日の17時までに持参してください。 |
検定料収納証明書貼付台紙 | コンビニエンスストア利用による支払いを選択した者のみ | 検定料をコンビニエンスストア利用により支払いをした者は「検定料収納証明書」を本台紙に貼り、郵送(書留)または人文社会エリア支援室大学院教務の窓口に提出してください。 |
※出願書類により取得した個人情報及び試験成績等については、入学者選抜に関する業務、入学手続き業務(学内行事案内等を含む。)及び入学者選抜方法等に関する調査・研究を行うために利用します。
なお、入学者にあっては、入学後の教務関係(修学指導等)、学生支援関係(授業料免除、奨学金申請及び健康管理等)及びこれらに付随する業務を行う場合にも利用します。